Author's posts
5月 16 2023
組織率向上に向けたアンケート調査について
アンケート調査のご回答のご協力をお願いいたします
概要
組織率対策委員会では、日本作業療法士協会の組織率向上、組織強化を図ることを目的に、現状の調査を実施することになりました。
本アンケートは協会員の方はもちろん、可能であれば協会員以外の方の声も反映したいと考えています。職場や身近な作業療法士で、協会に入会されていない方や退会された方にも、ぜひ、お声をかけていただき多くの意見が集約できれば大変有意義なものになると考えています。
アンケートは以下のURLもしくはQRコードよりお答えください。
回答締切:5月31日(水)
協会がよりよい組織に成長するためにも、ぜひともご理解ご協力をお願いいたします。
詳細(外部リンク)
(事務局)
Permanent link to this article: https://kana-ot.jp/post/3113
4月 20 2023
研究助成事業
2023年度研究助成事業 研究課題募集のお知らせ
神奈川県作業療法士会研究助成事業は、毎年2研究課題に対して最大20万円の助成金を出しています.これは,神奈川県作業療法士会の発展に寄与する研究・実践についての知見を多くの会員間で広く共有することを目的とし,最終的には論文投稿するまでを目標としています.
応募要項について,研究 Iでは,研究代表者を全神奈川県士会員とし研究組織は2法人以上(研究分担者は神奈川県士会員を1名含む)とし,研究 IIでは,研究代表者は免許取得7年目以下で,研究組織は1法人以上となっており(図),最終的な論文投稿は,神奈川県作業療法研究のみとなっています.2022年度は,研究 Iと研究 IIに1名ずつ応募があり助成金を支給しています.
2022年度より研究助成事業概要を一部変更し,研究計画計画書等の提出を全て研究助成班のメールにPDFで提出することになりました.詳細は,研究助成事業概要 第4版を確認ください.
研究となると敷居が高く感じられますが,チャレンジしたいと考えている方に対して,学術部が相談に乗ることも可能です.質問や相談したことがある方は,学術部kana-zyosei@kana-ot.jpまで気軽にメールして下さい.
応募資格者(研究代表者)
神奈川県作業療法士正会員(応募年度までの会費納入済みの方)
研究組織
(研究 I )研究組織は2法人以上(研究分担者は神奈川県士会員を1名以上含む).
(研究 II )研究代表者は免許取得7年目以下で,研究組織は1法人以上.
研究期間 交付決定
2023年10月中~2025年3月31日(約18カ月間)
公募期間
2023年5月1日~2023年7月31日
課題採択の可否
2023年8月末日までに事前評価委員会にて決定
応募・投稿義務
研究計画書書式
ダウンロードして使用すること
研究助成事業概要 第4版
2023_0420_01過去の研究助成事業一覧
2023_0420_02学術部
Permanent link to this article: https://kana-ot.jp/post/3102
4月 17 2023
5月14日総会を代議員以外で傍聴される方は申込みを
概要
“問い合わせ→《正会員》その他の問い合わせ”から問い合わせ内容(概要)に「総会傍聴希望」と明記し、問い合わせ内容(詳細)「氏名・所属」を明記の上、送信して下さい。事務局より可否等の返信を致します。
詳細(内部リンク)
(事務局)
Permanent link to this article: https://kana-ot.jp/post/3098
4月 14 2023
2023年度の社員総会議案書が完成しました
2022年度の県士会の活動についてご確認ください
2023年5月14日(日)10:00~2023年度の代議員総会が開催されます。
2022年度も引き続き新型コロナウィルス感染症の影響はありましたが、オンラインを併用しイベント開催など各事業において感染症対策を実施しながら活動を行いました。
ぜひご一読ください。
2023_0414_01v2(事務局)
Permanent link to this article: https://kana-ot.jp/post/3093
4月 07 2023
動画「夢をつかむ筋電義手」
神奈川県が動画「夢をつかむ筋電義手」を作成しました
概要
神奈川リハビリテーション病院では腕から発生する電流に反応し、自分の意志で手の部分を動かすことができる筋電義手の普及促進に努めています。この取り組みについて、多くの方々へ知っていただくため、動画「夢をつかむ筋電義手」を作成しました。動画サイトURLは以下の詳細をご確認いただきますようお願いいたします。
詳細(外部リンク)
(事務局)
Permanent link to this article: https://kana-ot.jp/post/3088